日経平均438円高で4万3000円台回復、世界の株価はどう動いた?

日経平均の劇的な続伸、4万3000円の大台を再び突破

2025年9月5日、日経平均株価は前日比で438円高(+1.03%)となり、ついに再び4万3000円を突破しました。東証プライム市場の出来高は約19億6200万株、売買代金は4兆5583億円と活況が続いています。

この日の日経平均は、朝方には一時600円を超す上げ幅を記録する場面もありましたが、終盤にかけて上昇幅を縮小し、大引けは 4万3018.75円 となりました。TOPIX(東証株価指数)も前日比25.14ポイント高(+0.82%)、3105.31ポイントで取引を終えています

急伸理由①:米国との通商合意、先回り買いが加速

大きく市場を動かした背景として、トランプ米大統領が日本との貿易合意に署名したことが挙げられます。これを好感した世界の投資家や海外短期筋が日本株買いを強め、自動車株を中心に買いが先行しました。特にトヨタ、ホンダ、日産などの主要自動車株が大きく値を上げ、市場をけん引しました

また、「米8月雇用統計」の発表を控え、米国でもハイテク株の上昇が目立つなかで、AI関連や半導体銘柄にも積極的な買いが集まり、大幅続伸となっています

急伸理由②:半導体・AI関連への強い期待感

朝方は、米国市場でのハイテク株高を受けて、日本でもAIや半導体関連銘柄の上昇が特に目立ちました。ソフトバンクグループやディスコ、キーエンスなどの大型成長株も大きく上昇。これらの値がさ株が指数を押し上げる要因となっています

  • 午前中は海外投資家や短期筋による先物主導型の買いが活発化
  • 一時は日経平均600円超高を記録
  • 日経平均を構成する企業の中で、特に半導体・AI・自動車関連などの大型株の堅調さが強調された

株主優待関連にも熱視線、9月の人気優待銘柄は?

9月は中間決算期を控え、株主優待権利を得られる銘柄も多くなります。特にOLC(オリエンタルランド)特別優待、東京メトロ、ANAホールディングス、ヤマダホールディングス(ヤマダ電機)といった人気優待銘柄が注目を集めました。これらの銘柄を狙って権利確定日に向けた“優待取り”の買いも強まっています。

  • OLC特別優待 … ディズニー関連で圧倒的人気
  • 東京メトロ … 乗車券など交通系優待が魅力
  • ANAHD … 航空優待券を目当てにした個人投資家が多い
  • ヤマダHD … 家電割引券などの実質的メリットに期待

9月は個人投資家だけでなく、制度信用での“逆日歩”なども絡み、全体として優待銘柄の売買が活発になる傾向が見られます。

今後の市場見通し-週明け以降は不安定な地合いも

今週は週間ベースでも日経平均株価がプラスとなりましたが、市場では「来週はイベントリスク等もあり不安定な相場が続く可能性がある」との見方も出ています。特に、米雇用統計や米連邦公開市場委員会(FOMC)などの重要経済指標・政策イベントを控え、相場は読みづらい展開が予想されます。

このため、“利益確定売り”“注目分野への積極投資”が交錯しながら、全体としては神経質ながらも底堅い推移が続くとみられます。

各国株式市場の状況と日本市場の位置付け

世界の株式市場に目を向けると、米国株(NYダウ、S&P500、ナスダック)も前日大きく上昇しており、米国発の投資マインド転換が日本市場に波及した格好です。
また、アジア圏でも中国・香港株式が底堅い推移を見せて、世界的にリスクオン(積極投資)ムードがやや広がっています。一方で、欧州市場はインフレ懸念や地政学リスクでやや慎重姿勢が続いており、日米の株高が際立ちました。

  • 米国株高と日本の景気回復期待が市場心理を後押し
  • 半導体サプライチェーンの好転がアジアの株式市場にも波及効果
  • 欧州は金融政策を巡って慎重な動きが続く

個人投資家が気をつけたいポイント

  • 大きく上昇した後は“高値警戒感”に注意
  • 優待取りは株価変動・逆日歩コストにも目配りが必要
  • 短期的なイベントリスク(経済指標発表・政策イベント)には要注意
  • 長期投資は業績・配当・優待条件などを総合的に見て分散投資が安心

まとめ:世界株高の恩恵と日本市場の注目点

2025年9月5日の日本株市場は、日米通商合意や米国市場のハイテク株高を材料に大幅続伸となりました。
4万3000円の大台回復は投資家心理を強く後押しし、今後の日本市場への期待感も一段と強まりそうです。
しかし一方で、米国雇用統計や政策イベントなどの不透明要因も控えており、短期的には上下に振れやすい相場が想定されます。

個人投資家にとっては、優待銘柄の権利取りや成長分野(半導体・AI関連など)への分散投資、リスク管理が重要となります。引き続き世界の株価動向と日本市場のニュースに注目を続けることが大切です。

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