新日本電工が2025年12月期決算を発表、来期の大幅な回復を見込む
電機・電子部品メーカーの新日本電工<5563>は2月12日、2025年12月期（今期）の決算結果を発表しました。業績は前期比で大きく減少しましたが、来期（2026年12月期）については大幅な増益が見込まれており、配当の引き上げも決定されています。
今期決算は大幅な減益、経常利益は44.4%減
2025年12月期の連結経常利益は27億円と、前期の48億5,900万円から44.4%の減益となりました。この結果は、事前の会社予想である30億円をも9.9%下回る水準となっています。
純利益も厳しい状況が続いており、前年同期比で54.9%の減少となる14億1,800万円に落ち込みました。売上高については77,277百万円と、前期の78,235百万円からわずかながら減少しています。
来期は2.2倍の増益を予想、経常利益60億円を見込む
一方、同日発表された2026年12月期の業績予想によると、経常利益は60億円となる見込み。これは今期の27億円から2.2倍の増益を意味しており、市場環境の改善と事業基盤の強化が期待されています。
会社は「実力ベース経常利益として60億円を見込む」と説明しており、在庫の影響がゼロと想定された会計ベースでも同水準の60億円を予想しています。
配当は1円の引き上げ、株主還元を強化
業績見通しの改善に伴い、新日本電工は1円増配することを決定しました。このような株主還元の強化は、来期への強い自信を反映したものとなっています。
中期経営計画との関連性
新日本電工は2024年から2027年にかけての中期経営計画を進めています。来期の大幅な増益予想は、この計画における事業戦略が徐々に成果を上げていることを示唆しており、経営体制の強化や事業構造の改善が着実に進行していることがうかがえます。
業界動向と背景
新日本電工の事業環境は、今期は厳しい状況にありました。しかし、来期への予想の大幅な改善は、以下のような要因が考えられます：
- 需要環境の改善と市場環境の正常化
- 製品価格の安定化
- コスト改善施策の効果
- 事業ポートフォリオの最適化
類似する業界企業である中山製鋼所<5408>、日本冶金工業<5480>、大同特殊鋼<5471>などの銘柄とともに、金属・電子部品業界全体の動向が注視されている状況です。
投資家への影響
今期の大幅減益から来期の2.2倍増益への転換は、市場に対して強いシグナルとなる可能性があります。配当の引き上げと相まって、新日本電工への投資家の関心はさらに高まることが予想されます。
同社の自己資本率は76.0%と非常に堅健であり、財務基盤が強固であることも市場の信頼を支える要因となっています。
今後の注目点
新日本電工は、今後の経営説明会や四半期決算を通じて、来期の増益根拠をさらに詳しく説明することになります。市場がこれらの予想をどの程度信頼するか、そして実際の営業環境がどのように推移するかが、株価動向の重要な判断材料となるでしょう。
